以前から社会人に求められる能力として、英語がよくとりあげられます。
ビジネス系の月刊誌は英語学習の特集を組むと売上があがるそうです。
長期休暇前（例えば年末にむけて）、新しいことをやりましょう、というコピーとともに英語学習が喧伝されています。
ネタがないのか、どのビジネス誌も年に1回はやっています。
それくらい、社会人のニーズとして、英語力があるのだと思います。
また、マネジメント層への昇進に際して、TOEIC何点、という会社もあります。
過去日本の企業（従業員が本体だけで1万人以上の大手です）にいた際、全然英語使わないのに、なぜかTOEIC800点以上というバーがあったりました。
ということで、英語力はあるにこしたことはないのですが、使用することがあらかじめわかっていないのであれば、わざわざ勉強する必要はない、というのが私の結論です。
過去の転職活動について、英語という切り口でいろいろ感じたことを記載したいと思います。
目次
英語ができることによるメリット
当然ですが、選択肢が増えます
他の資格と同じく、英語ができれば、その能力を求めている求人まで広げられますので、選択肢が増えます。
できる能力があれば、それだけ自身の能力が高いと思われ、当然ながら、市場価値も高まります。
しかし、必ずしもプラスに働くとは限らないのです。
英語ができてもデメリットとなる可能性があります
英語が出来てもダメなパターン
テストの点数がよいだけ
よくあるのが、
TOEICで900点というふれこみで入社したものの、机上の英語は得意なものの全然話せない、
というあるあるです。
英語を話せるようになることが目的ではなく、何点とる、という目標であったが故の結果です。
英語が話せるだけ
英語が話せるというのは、価値があります。
しかし、
TOEIC900点、帰国子女で英語もバリバリ話せる、と入社したものの、ビジネスのロジックを理解出来ず、ただ英語が話せるだけ、
というあるあるもあります。
このパターンが、私自身の経験として、特に外資系企業にいた際、意外に多かったです。
採用者の見る目は逆に厳しくなります
期待値があがります
英語ができるということで、希望者に対する期待があがります。
それは大変よいことなのですが、それ以上に要求するレベルも上がります。
結果、審査する上で厳しめな見方をされることとなります。
ですので、上記のような英語ができる、話せるレベルで応募すると、採用担当者の意図とのギャップを生みかねず、うまく採用されたとしても双方にとって不幸を招く可能性もでてきます。
「外資系出身者」をやたら強調する人に限って、上記のような残念な人ばかりでした。
仕事のできる人は、あえて外資系で働いている、とはいいません。
英語だけは得意、という人は採用されません
これまで仕事の成果がさっぱりだけど、英語はできる、という人がいます。
相当残念でして、100%採用されません。
英語はあくまでツールという発想
英語だけOKではだめで、日本語でやっているレベルのビジネス会話やスキルを英語をつかってもできることを要求されます。
英語に限らず、外国語は目的ではなく、手段という観点でとらえるべきです。
また、語学だけではなく、仕事にまつわる様々なノウハウやツール、考え方も結果をだすための手段であり、それをやって満足、ということでは全く意味がありません。
英語については、よくはき違えられているな・・・と思うことがあります。
英語ができなくても外資系には転職できます（私の実例）
40代だと厳しいですが、30代に入ったばかりだとまだまだ挽回できます。
私自身が、30代に入ったあたりで外資系に転職しましたが、英語がさっぱりでした。
一応そのほかでは実績があったので、転職できました。
その時、英語は入社してから（入社するまでに）がんばる、という努力目標を掲げて、採用されました。
とはいってもその後、それについてつっこみがあるわけでもなく、せいぜいアメリカからくる製品マニュアルやメールでの業務連絡ぐらいでしたので、それほどの英語力はもとめられませんでした。
日常でも使いませんでしたから。
まとめ
英語ができる、話せるというアピールはできるのであればすべきです。
英語を使う職場であれば、自身のバリューがだせます。
ただし、自身のビジネススキルと比例しないままでのアピールは、単なる英語ができる人というレッテルになってしまいます。
英語はできないけど、ビジネスでの実績、成功事例など他の実績があればその方がより評価されます。
以上です。
コメントを残す