年収にボーナスの項目がある場合の注意点 〜ごまかしがないか確認しましょう

安定している企業、特に東証一部の上場企業などであれば、月々の給与の他、夏や冬にボーナス(賞与)がでているところもあるかと思います。

そういったところは自分のがんばりや業績により、上下することはあるものの、全くゼロというケースはまれです。

ブラック企業にはそもそもその概念がないので、賞与すらありません。

仮にあったとしても、なんだかんだといってゼロにされる、

もしくは低めに設定されることがあります。

ですので、入社時に賞与込みで前職の年収を計算していると、とんでもないことになる可能性があります。

このことについて、説明したいと思います。

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ボーナスという項目

転職時に年収アップはどうしてもはずせません。

どうしてもそれにまさる仕事があれば、と思いますが、

なるべく避けたいところです。

何のためにというところもありますし、自分の価値を毀損することにもなりかねません。

上がるにこしたことはありませんよね。

年収を、単純に月割りでもらえる場合は、ボーナス自体ないことが多いです。

もともとそれをおり込み済み、という理解です。

あるとすれば、決算賞与という考え方で、

業績がよかった際に臨時ででるボーナスがあります。

それがあるだけましです。

なるべくなら、少しでも不安がある場合は、ボーナス込みの年収ではなく、年収を月割りにしてもらえるしくみのところを選びましょう。

中小企業で不安を感じるようであれば、特にそれをおすすめします。

さらに残業代の計算もしっかり記載のある会社がベストです。

それ自体も、そもそもサービス残業させる会社がありますが、それは違法です。

しっかり記録にとり何かあった際に備えておきましょう。

そういう会社は、無理をして事業を継続している証拠ですので、早晩つぶれます。

というよりはつぶれないといけません。

今回の本題とは話が違いますが、日本ではそのような新陳代謝がなく、つぶれるべき会社がいつまでもちんたらと生きながらえてしまっているので、いつまでもOECD加盟国で生産性の低い国となってしまうのです。

転職活動に注意

さて、転職活動に際して、選考が進み、無事内定という段階に近いと、

給与の相談という場面がでてきます。

その話自体、悪い話ではなく、むしろ前向きに考えている証拠です。

年収の内訳として、単純な月割りという話であれば計算しやすいです。

そういった会社をなるべくえらびましょう。

年収にボーナスという項目がある

しかし、年収について、月々の給与+ボーナスという内訳で提示される場合があります。

この場合はよく注意しましょう。

これは、ブラック企業であるかどうかに関係なくです。

注意したいのが、ボーナス分の比重を置いている会社です。

ボーナスに比重が大きい会社は要注意!

具体的に、年収500万円だったとして、月々にすると41.6万円です。

しかし、ブラック企業であった場合、

前職のとおり今回も500万円を約束する、

ボーナスは2〜5ヶ月分

とかで計算しておいて、業績を理由に反故にすることがあるのです。

例えば、月収は30万円、ボーナスで夏70万円、冬70万円としてトータル年収で前職を補償しますといって、数字上はあっているのですが、実際にはそうしないことがあります。

そうできてしまうのです。

単純に140万円減となり、28%減と、税金が変わるくらいにかなり減ってしまいかねません。

私自身、被害をうけたのですが、会社から

目標に達していないので、

会社の状況が厳しいので、

という理由でだせないという言い訳をだされました。

結局、

会社の状況が厳しい:経営者が現場からの意見をきかない、判断ミス

会社の状況が厳しい:単純に経営者の舵取りが悪い

※責任で社員ではありません

につきますが、そんなことおかまいなしです。

この件については、入社時にも提示していますよと言われることもあります。

入社時に、ゼロは考えにくいよな・・・と思い、

はいそうですかと、してしまうと、

ブラック企業はそれを平気で出してきます。

そうした場合は、さすがにこちらとしても反論できないことがほとんどです

しかし、そんなことをする会社だからブラックなのです。

入社してしまった後にこれを切り出されるとなんともいえませんが、

少なくとも入社前にボーナスの項目があり、その比重が大きい場合は要注意です。

そうならないために、ボーナス項目がないところを選ぶのが安心です。

もっとも、業績が悪いという理由で、ボーナスではなく、給与を削減する話になるケースもなくはないです。

会社として、社員の給与を削減する前に、無駄なコストの削減(在庫、流通、取引関係の精査等を行った上で、社員の給与に言及しているのか、許容すべき理由で最後の手段で着手しているのかちゃんと見極めましょう。

そのような会社としてしかるべき対応をしていないのであれば、まちがいなくブラック企業です。

即刻逃げましょう。

いくらでも受け入れてくれるところは転職市場にあります。

但し、外資系企業は別です

外資系ではボーナスとはいわず、インセンティブといいます。

会社によっては40%ほどの比重があり、目標にいかないと単純計算で40%減ということもなくはないです。

たいてい、数字目標の他に、プロセス評価もありますので、そこまでの落ち込みはあまりないことがほとんどです。

とはいえ、ブラックな外資系もありますので、そうした場合はブラック企業と同様な体質とみなして、判断するしかありません。

どことはいいませんが、老舗の外資系でも何社かそういったことを耳にしました。

外資系ではない、ドメスティックな日本の中小系に多いブラック企業は、経営者の一存ですべてが決まりますので、理由もロジックもなく、ましてや社員を救済するようなしくみもないことが多いので、単純に社員にしわ寄せがいく形となります。

まとめ

入社前に、年収が、額面の単純な月割りなのか、ボーナスも含めてなのか確認しましょう。

ボーナスの増減はどうなるのか、必ず確認です。

年収が前職の通りだと単純減になりかねません。

できれば(難しいですが)、ボーナスが0だった場合にも前職と同じかそれよりアップした形で年収を決めておきましょう。

万が一、ブラック企業だったとしても、最低限の回避が可能です。

以上です。

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